人事課題
2020/02/27

グローバルリーダーとは? 自社の国際競争力を高める人材を育てる方法

「海外進出を検討している」「海外からも広く人材を獲得したい」「海外からの引き合いが増えてきた」など、企業が国際的な活動に直面し、グローバルにリーダーシップを持って活躍できる人材が必要となった際、これまでの採用・育成計画だけでは不十分な場合があります。

企業の人員計画や人材育成に参考となる、グローバルリーダーに必要な能力や育成のポイントについて紹介します。

1.国際的な競争力を高めるグローバルリーダーとは

グローバル人材に求められる能力は、英語をはじめとする語学力だけではなく、多様な要素が必要とされます。採用要件についても「ビジネスレベル以上の複数の言語能力」といった語学力についての条件だけでは不十分です。まずは「グローバルリーダー」の定義について確認しましょう。

1-1.グローバルリーダーとは

グローバルリーダーとは、「国をまたいでリーダーとして活躍できる人材」を意味します。「海外でも通用する語学力がある」「海外での就労経験を持つ」といった一つだけの条件を意味するものではありません。

・言葉や文化が違うことに配慮ができ、積極的にコミュニケーションが取れる

・多様な国の文化や考え方を取り入れ、新しく飛び込む環境でも高いパフォーマンスを発揮できる

・多様な人材と協働でき、チームのモチベーションを高めることができる

これらの能力を持つ人が、「グローバルリーダー」といえる人材でしょう。

1-2.グローバルリーダーに必要とされる能力

グローバルリーダーを求める企業がチェックするべき、3つの重要な能力を確認しましょう。

・自ら主体的に学ぶ学習能力

変化が激しいグローバル市場。これまでの経験や知識に固執することなく、次々と新しい知識を吸収する必要があります。吸収した多様な知識をもとに、さらに今後の展開を予想しながら業務を進める必要があることも多く、必須の能力といえるでしょう。

・多彩な人材と交流するコミュニケーション能力

記評価基準を語学力に限定することなく、総合的な人間力の高さを確認しなければなりません。相手の話の意図や背景を理解し、自身の考えを正しく伝える能力が求められます。

・大規模なプロジェクトを牽引する統率力

グローバルに展開するプロジェクトでは、複雑で不確実な要素もあるでしょう。自分の力だけではなく、チームメンバーの資質を把握しながら、個々のメンバーが能力を発揮する後押しをしなければなりません。高い水準の計画性や業務遂行能力などを持って、大規模なプロジェクトに取り組み、推進させる能力が求められます。

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2.グローバルリーダーを育成するポイント

採用した人材が能力を向上させられる環境を用意し、育成する教育プログラムも併せて検討しましょう。

2-1.選抜型教育を実施する

社員に英語力向上を求める企業は増えつつあるようです。しかし、グローバルリーダーに求められるビジネスレベル以上の語学力、加えて国際的な教養を身に付けさせるには、全社員一律に提供する研修などでは限界があります。「リーダーとなりうる人材」を見極めて、国内での特別な研修プログラムを実施することに加え、「ビジネススクールに通う費用を負担する」「若いうちから海外での会議などイベントに参加させる」など、集中的に育成することが大切です。

しかし、全社員のなかから少数を選抜するということは、選抜が不適切であれば、選ばれなかった社員のモチベーションを損なう危険性もあります。選抜は慎重に行う必要があります。

2-2.海外MBA留学をさせる

MBAとは「Master of Business Administration」の略で、「経営学修士」と訳され、ビジネスの専門家であることを示す「証明書」のようなものです。会計士、弁護士のように法律で定められた、業務独占資格ではありません。日本から、海外のビジネススクールに留学する場合、語学力を判定する試験を受けて、基準以上であることが入学の条件になります。MBAには、入学試験はなく、出願時に提出する資料から総合的に評価し、入学者を選ぶ方法が採用されています。書類審査の際に提出が求められる主な書類には、願書や卒業証明書に加え、英語のスコア(TOEFLやGMAT)エッセイ(志望動機書)、推薦状、職務経歴書などが挙げられます。

海外MBA留学の価値は経営学を学べるだけではなく、そこでの人脈形成や、海外で暮らすことによる意識向上にあります。社内の優秀な人材をグローバル人材に育成する機会として期待できる一方、企業としては留学費用と不在期間の人員配置などの負担もあることを忘れてはなりません。双方を考慮したうえでの判断が必要でしょう。

2-3.外国人の採用、登用

自社のグローバル展開に対応するため、外国人役員や外国人従業員を採用するケースも増えています。国内で働く従業員も、外国人と日々、接することで、異なる文化や習慣に触れ合うことに慣れられるでしょう。国内にいながらも多様な国籍を持つ従業員同士が互いに学び合うことができます。

しかし、お互いに一定の理解がないと、コミュニケーションが十分に取れず、生産性が低下したり、対立関係を生んだりする可能性もあります。外国人従業員の日本語能力やビザ等の手続きだけではなく、迎え入れる企業の内部体制や組織風土も重要なカギといえるでしょう。

3.「グローバル企業」への第一歩として

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