採用課題
2020/05/07

中途採用が急増している背景とは。企業が得られるメリットと採用活動のコツ

中途採用が急増している背景とは。企業が得られるメリットと採用活動のコツ

多くの企業が自社に合った人材を得ようと中途採用に踏み切っていることから、中途採用が注目されています。しかし人手不足が続くなか、自社に合う、よい人材を採用することは簡単ではありません。

この記事では、多くの企業が中途採用に力を入れている背景や理由について説明しています。中途採用を成功させるためのポイントをつかんでいきましょう。

1. 中途採用市場について

中途採用市場について

例外なくほとんどの業界で人手不足が深刻化しています。この状況にあって採用市場は大きく変化をとげているといわれています。そのなかでも、即戦力を求める企業が注目しているのが中途採用市場です。2018年以降、中途採用市場は今までになく激しく動いています。そんな魅力ある人材の発掘に多くの企業が注目する中途採用市場について、詳しくみていきましょう。

1-1. 求人に対する転職希望者数

売り手市場といわれる転職市場において、さらなる加速が続いていることがわかる市場調査がいくつか発表されています。大手人材サービスの調査によると、2019年1月の転職求人倍率は2.13倍となりました。転職求人倍率とは、人材紹介会社に登録している転職希望者1人に対して中途採用の求人が何件あるかの割合を示したもので、求人数を転職希望者数で割って算出します。この数値は全体を単純計算していますので、業界別でみると、売り手市場に急激に傾いている業界や、買い手市場の業界など、状況はそれぞれ異なるでしょう。

1-2. 中途採用市場の変化

大手人材サービスの調査によると、求人倍率は、業種別で変化が若干異なってきていることがわかりました。2019年1月の業種別求人倍率は「IT・通信」がトップで、そのあとに「サービス」、そして「メーカー」と続いています。求人数の増加率は「小売り・外食」、「メディカル」といった分野で増加がみられましたが、逆に「メディア」、「IT・通信」では減少しています。

職種による違いも明確です。職種別の求人倍率では、「技術系(IT・通信)」と「専門職」が市場全体をけん引しています。求人数の増加率をみると「技術系(化学・食品)」と「技術系(メディカル)」が増加し、「技術系(IT・通信)」と「クリエイティブ系」には減少がみられます。

市場全体でみると、各企業の中途採用に対する意欲は高い水準のまま維持されていますが、一つ一つの業種や職種に注目すると、その変化はさまざまなようです。

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2. 中途採用に力を入れる企業が増えている背景・理由

中途採用に力を入れる企業が増えている背景・理由

中途採用は、求職者のキャリアやスキルを重視し、候補者の「即戦力」に期待した採用に力を入れる企業も増えています。中途採用に力を入れる企業が増えている背景やその理由について説明します。

2-1. 労働者の就労意識や転職へのイメージが変化しているため

自分自身のキャリアアップやワークライフバランスを重視した働き方を志向する人が増えてきている昨今において、転職へのネガティブイメージはそれほど強くありません。むしろ、やりがいやキャリアアップを求めて新しい仕事にチャレンジしたり、ワークライフバランスを重視した働き方改革に注目が集まったりと、ポジティブなイメージがあるのではないでしょうか。

転職へのイメージが変わったことで、転職することへのハードルも下がりました。これにより中途採用市場には、優秀な人材がこれまで以上に多く現れたと考えられます。このことは、短期間で即戦力となる人材を獲得できる可能性が高まったことを意味するでしょう。

労働者全体の就労意識の変化や転職へのイメージ変化は、中途採用が注目されている理由のひとつとなったことがわかります。

2-2. 変革を推進するため

IT系エンジニアの中途採用は増えていますがなぜでしょう。それは、全産業でデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)をはじめとする「変革」が求められているからです。DXとは、デジタル技術を駆使し、企業のビジネスモデルや経営、業務プロセスを変革すること、ひいては産業や社会のあり方にも変革をもたらすことを指します。新規事業においてDXに対応するための人材の採用を強化している企業は、今後もさらに増加すると予想されます。

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3. 企業が中途採用を行うメリット

企業が中途採用を行うメリット

従来新卒採用を採用手段の主としていた企業においても、中途採用強化にシフトする企業が増えているようです。中途採用には具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。

3-1. 即戦力としての活躍を期待できる

中途採用では、実務経験が豊富な人材や管理職クラス候補といった優秀な人材を採用できるという大きなメリットがあります。採用後、即戦力としての活躍を期待できるため、職種別採用が一般的になっています。企業側は、「欲しい人材」についてその業務に必要な経験やスキル、資格などを明示することで採用活動をスムーズに進められるでしょう。

中途採用の場合、募集から選考、内定までを短いスパンで終えられるというのもメリットのひとつです。現在他社に勤務している人材をヘッドハンティングした場合であっても、1カ月から2カ月程度の引き継ぎ期間を設ければ、随時入社の可能性もあります。欠員補充を目的とした採用活動においては、「欲しい人材」人材のプロフィールがはっきりしているので、中途採用は大変効果的ですし、短期で補充ができることは企業にとってはとても有益になります。

3-2. 教育・育成コストを削減できる

企業の業種や採用計画の内容にもよりますが、一般的には、新卒採用単価と中途採用単価には大きな差異は見られないといわれています。しかし、中途採用の人材であればビジネスマナーなどの基本的な社会人スキルが身についていると考えられますし、業務に必要なスキルや知識も1から教える必要がないため、教育に手間がかかりません。入社してからの教育や育成にかかるコストも大幅にカットできます。前職の経験や実力を事前にチェックできる中途採用であれば、想定外の教育の必要性などが起こりにくく、計画に合わせた現場投入ができるため企業側のメリットは大きいといえるでしょう。

3-3. 他社・別業界の知識やノウハウを得られる

中途採用者が自社と同じ業種からの転職なのか、あるいは、異業種からの転職なのかによっても得られるメリットが異なります。同業種からの転職であれば、業界に関する知識などがすでに身についている可能性が高く、業界の市場動向にも通じています。これまでに培った知識やメソッド、自社にはなかったノウハウを提供してもらえる可能性があり、これらを企業として得られる点も中途採用のメリットです。

異業種からの中途採用の場合は、同業種の人材にはない、斬新な発想や発見が期待できます。新事業を立ちあげたいと考えている企業にとっては新たなアイデアがでてくるチャンスと捉えることもできるでしょう。

さらに、中途採用の人材は、自社がもっている人脈とは異なる分野の人脈を築いている可能性があり、それらを生かした業務で活躍が期待できるケースも多くなります。

中途採用者と既存社員がうまくコミュニケーションをとることで、組織が活性化することもあるでしょう。これまでにない新しい風が吹くことで、既存社員の意識改革やモチベーションアップにもつながります。

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4. 企業が優秀な人材を中途採用するためのポイント

企業が優秀な人材を中途採用するためのポイント

採用活動では、採用計画の立て方やアプローチの仕方が採用成功を左右します。最後に、中途採用で優秀な人材を確保するには、どのようなポイントを押さえればよいかについて説明します。

4-1. 企業の目的を明確化して採用計画を立てる

中途採用だけでなく、採用活動においては、全体の採用計画をしっかりと立てることが鉄則です。現時点で不足している人材だけでなく、将来的にはどのような人材がどれほど必要になるのか、中長期的な事業計画に合わせた人材計画を立てましょう。そして人材計画に合わせて、それを実現するための採用計画を立てます。

採用計画では、「どのような人材を」「いつまでに」「何人」採用するべきなのかを明確にしましょう。目標を明確にしたのち、採用計画を遂行するために具体的に何をするべきかを決めていきます。

4-2. 社内で採用に関する情報を管理・共有する

円滑な採用活動には、関係者内で必要な情報がスピーディーに共有できているかが重要となります。そのため社内で採用活動に関する情報や進捗を管理・共有するためのツールを用意することも採用成功を左右するポイントとなるでしょう。

情報ツールとしては、表計算ソフトなどを使いファイル共有をしている企業も多いようですが、入力作業を始め、正しく運用管理するには煩雑なオペレーション作業が伴うのも事実です。ここで注目したいのが、採用に関するあらゆる業務を一元管理できる「採用管理システム」の導入です。

  • 募集経路が多数あって管理が大変。応募数が多く対応しきれない
  • 採用ノウハウや知識、情報が属人化しており組織的に管理・共有されていない
  • 一部のデータに漏れがあり、募集経路ごとのパフォーマンス分析が正確にできない
  • 選考情報の一元管理ができないために候補者のステータスが曖昧に
  • 選考結果連絡の遅延や面接設定等のミスにより選考スピードが遅延する
  • 採用担当者を、これらのオペレーション業務から解放し、戦略的な業務に専念できる環境を整えるべく、採用管理システムを導入する企業は増えています。

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