人事課題
2020/05/28

適切な人材育成計画で社員を戦力化しよう

適切な人材育成計画で社員を戦力化しよう

社員一人一人が自社の戦力として活躍するには、人材育成計画が重要です。しかし、実際に「どのように計画を立てたり実行したりすればよいか」について悩む担当者も多いのではないでしょうか。この記事では人材育成に効果をもたらす計画の立て方や、計画実行に役立つさまざまな研修について解説していきます。

1. 人材育成計画はなぜ重要か

人材育成計画はなぜ重要か

出生率の低下や高齢化社会における労働力人口の減少によって、企業が多くの働き手を獲得することは非常に難しくなっています。さらに、働き方やワークライフバランスが見直される社会においては、企業はいかに効率よく業績を上げるべきかを考えなくてはなりません。そのような状況下で企業としての利益を上げるためには、社員一人一人の生産性を向上させなくてはなりません。人材育成は、個人の能力を向上させることはもちろん、全体としての企業力を上げることにつながります。課題解決におけるマネジメント能力やコミュニケーション能力を向上させるには、人材育成が欠かせないのです。

人材育成計画をうまく進めることは、社員の生産性向上にもつながっていきます。変化の激しいビジネス・社会において企業が生き抜いていくには、人材育成計画が必要不可欠です。特に若手社員に対しては、早期育成による戦力化が重要課題と言えるでしょう。

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2. 経営戦略が人材育成計画に先立つ

経営戦略が人材育成計画に先立つ

人材育成計画を立てるうえで、重要な点がいくつかあります。たとえば、自社の経営方針や自社の経営戦略など、企業全体の方針を明確にしておくこと。常にニーズが変化する社会に臨機応変に対応していくためには、経営戦略や方針を都度見直していく必要があります。自社の経営を進めていくうえで必要な人材は「どのようなスキルを持ち、どの程度のレベルまでスキルを引き上げる必要があるか」について、その人物像を明確にしなければなりません。また、現状と戦略とのミスマッチをなくし、理想に追いつくことも大切になります。

そのために、「どのくらいの期間で、どのような方法で人材育成を進める必要があるのか」について最初から明文化しておくことがおすすめです。人材育成計画を立てる際は、これらのことを常に意識しておきましょう。

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3. 人材育成計画の立て方

人材育成計画の立て方

ここでは、具体的な人材育成計画の立て方について解説します。以下の手順で人材育成計画書を作成することで、社員一人一人が目標に向かってスキルアップし、会社の戦力になるのを手助けすることが可能です。また、社員と担当者がコミュニケーションを取りながら一緒に育成計画を考えていくと、企業としても団結力が生まれ、ノウハウを共有できるのでより効果的です。

3-1. 計画の目標を設定する

まずは、計画全体の目標を設定しましょう。このとき、企業に見合ってない大きな目標だけを設定してしまうと、ハードルが上がってしまうので注意が必要です。たとえば、「1カ月の段階での目標」「1年後の段階での目標」など、段階的に目標を設定するとイメージもしやすくモチベーションを保つことにもつながります。最短の目標では、簡単には達成できないけれど難しすぎないような難度の高さに設定するとよいでしょう。

3-2. 現状を把握する

目標が設定できたら、続いて現在の社員の状態を把握していきます。目標に対してのレベルを確認する作業です。「できていること、できていないこと」「目標達成にはどの程度の時間を要するのか」などについて明確にしていきます。この現状把握は、計画書を作成した後にも定期的に行うのが望ましいです。

また、それぞれのレベルとのすり合わせも行いましょう。一人ひとりの能力にばらつきが出てしまうのは仕方ありません。しかし、あまりにも個人のレベルが目標とかけ離れている場合、目標の再設定も必要になります。企業力を全体的に上げていくためには、広い視野で現状を把握しておくことが大切です。

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3-3. 必要なスキルを洗い出して整理する

次に、目標達成のために必要なスキルを洗い出します。この工程は、複数人で取り組むと思いつかなかったスキルや不要なスキルが把握できるため、効果的です。まずは、身につけたいスキルを思いつく限り具体的に書き出してみましょう。このとき、いつまでに身につけてほしいものなのかもあわせて記載しておくと、スケジュールが立てやすくなります。洗い出したスキルには必ず優先順位をつけて、「そのスキルを取得するにはどういった流れが必要か」を組み立てていきましょう。

また、分かりやすく分類することも大切です。統合できそうなものは統合したり、専門スキルと基本スキルに分けたりして、育成後の姿をイメージしやすいものに仕上げていきます。最終的に、必要と思われるスキルを再度整理して、もし追加があれば書き出し同じ手順を繰り返します。

3-4. スキル獲得への手段を考える

必要なスキルが書き出せたら、次に研修など社員がそのスキルを獲得するための手段を考えていきます。スキル獲得の手段はさまざまです。この工程も不備や漏れが出やすいので、担当者全員で話し合いをする時間を設けましょう。各自が案を発表し、議論の末に賛成が多いものを採用として、人材育成のために使用することが一つの手です。ここで使える研修などの手段については、あとの段落で詳しく説明していきます。

3-5. 添削・対話を行う

社員がスキルを獲得するための手段を含めて育成計画をまとめたら、最後に経営陣など上層部がその計画のチェックを行います。できれば上層部にも、それまでの計画プロセスと同じ作業を行ってもらうと、一層良い案が出てくる可能性が高まるでしょう。

また現場に対しても育成計画の確認作業をしてもらうことで、よりリアルな声を聞きだせます。そうすることで、計画書のブラッシュアップが期待できるでしょう。

上層部は、「経営方針や経営戦略に沿っているか」という企業経営の視点で育成計画をチェックするとよいでしょう。多方面からの意見も取り入れることで、さらに自社に適した人材計画書を作成することができます。

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4. 人材育成計画を実行する手段

人材育成計画を実行する手段

ここでは、作成した人材育成計画に基づいて、社員にスキルを獲得してもらうための教育手段を紹介していきます。社員のキャリアによって適した方法は異なるため、「どの教育手段をどのように計画に組み込むか」について、その都度検討することがおすすめです。各社員に最適な手段を提供することで、目標達成により近づいていきます。

4-1. 新入社員向け

新入社員は、組織や社会についてまだ多くのことを知りません。「上司や先輩にうまく質問できない」など、些細な悩みを抱くことも多いでしょう。ミスマッチを防ぐことや経営理念を教えていくことは、新入社員の早期退職など人材の流出も防ぐことにもつながります。そのため新入社員向けには、社会人としての立ち振る舞いを認識し、不安を解消できる教育が適しています。

4-1-1. 内定時・入社時の集団研修

内定時や入社時の集団研修は、新入社員が足並みをそろえて一気に成長できる教育手段の一つです。内定時や入社時の集団研修では、会社の理念や規則、ビジネスマナーなどの初歩的な内容を体系的に学べます。また、書類やスライドで多くの情報を一度で伝えられる点もメリットです。ただし、講義形式は受動的になりがちなため、ディスカッションやロールプレイなど、グループワークを組み込むなど工夫が必要になります。コミュニケーションが生まれて、横のつながりもできるので効果的です。

また、一風変わった研修で、さらにチームワークの形成を促進する企業も多くあります。たとえば、キャンプなどのアウトドアでチームビルディングを行ったり、漫才研修でプレゼン能力を培ったりなど、ユニークな研修を取り入れる企業も見られます。必ずしも業務に直結する研修にする必要はありません。何が企業にとって必要かを考慮したうえで、効果的な手段を取るようにしましょう。

4-1-2. OJT

OJTとは、On-The-Job Trainingの略称です。実際の職場で、業務を通して上司や先輩社員が部下の指導を行う実践的な教育手法のことを指します。コストをほとんどかけることなく、業務に直結した形で教育を行うことが可能です。

また、集団研修とは違って個人に合わせた教育ができるのもメリット。各個人の特性やポテンシャルを見ることができ、それに沿った新たな教育の方向性や実施計画を立てられるでしょう。OJTに関しては、現場のなかで重点的、かつ継続的に教育を行うことが最も重要です。

ただし、個人間で能力の差や、成長の進捗の差が生まれやすい点は注意しておきましょう。全体のペースを合わせてのスキルアップが難しいため、場合によっては差をつけられた社員のモチベーションを下げてしまう可能性も否めません。

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4-2. 中堅社員向け

中堅社員は、「さらに大きな仕事をしたい」「今の働き方を見直した方がいいのか不安」などさまざまな気持ちを抱いている人が多いでしょう。また、後輩の面倒を見る機会も増えるため、いかに効率よく自分と後輩の業務を進めていくかが求められます。そのため、スキルアップや仕事の進め方を見直したり、後輩指導の仕方を体系的に学んだりする次のような教育が適しています。

4-2-1. スキルアップ研修

スキルアップ研修とは、その名の通りさまざまな専門スキルについて、さらなるスキルアップを目指すための研修です。レベル別に研修があることも多く、社員それぞれが自分のスキルレベルに合わせて参加すると、高過ぎる理想を追い求めることなく現状の問題点を洗い出せるので効果的です。また、モチベーションを高めたり、高い目標に向かって努力したりするきっかけになります。たとえば、「自社で活躍する社員に講師をしてもらう」「外部の研修システムを導入する」なども方法の一つです。

営業スキルや語学スキル、エンジニアスキルなど、業務に直接関係ないと思われるものでも、長い目で見れば役に立つものもあるでしょう。さらなるステップアップを期待するうえで、「どのようになってほしいのか」を明確にして研修を行うことが大切です。

4-2-2. メンター制度

メンターとは、よい指導者や優れた助言者などを意味する言葉です。一般的に組織内でのメンターは、社員が持つ仕事に関する漠然とした不安や悩みを聞いて、必要なときにアドバイスを行う役割を意味しています。メンター制度では、具体的な業務の指導や支援を行うOJT担当者や、直接の上司などとは違い先輩・後輩という、比較的気軽な体制を作ることが重要です。メンターの立場に立った中堅社員は、上司には話しづらいことを聞きとったり、社会人としてのあり方や仕事に対する考え方などを伝えたりします。そのため、幅広い視点から相手の成長支援を行う意識が大切です。

また、職場の人間関係の希薄化やロールモデルの不在といった課題にも対応できるため、より円滑なコミュニケーションをとってもらいたい場合にも有効です。

4-2-3. タイムマネジメント研修

働き方改革を背景に、生産性向上や残業を削減する動きはより一層活発になっています。そのため、タイムマネジメントの能力も、ますますその重要性が説かれています。タイムマネジメントとは、自身の時間の使い方を分析し、時間の使い方を考慮することです。そのような研修を取り入れることで、中堅社員が働き方を見直すのを手助けすることにつながります。自身の業務に加えて、後輩の面倒も見ることに慣れていない場合には、特に効果的な研修です。

タイムマネジメント研修のなかには、管理職向けのものもあります。そのような研修では、タイムマネジメント力の高い組織の仕組みづくりを学べるでしょう。結果的にノウハウが受け継がれた企業は、効率よく時間を使える生産性の高い企業となります。

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4-3. リーダー・管理職向け

リーダーや管理職は、組織のリーダーとして「どのように組織全体の成果を上げるか」「組織のマネジメントをどのように行えばよいのか」について悩みを抱くことが多いです。そのため、リーダーに求められる役割やリーダーとしての指導方法を知ることができる、次のような教育が適しています。

4-3-1. リーダーシップ研修

リーダーシップ研修は、文字通り、指導者としての統率力やリーダーシップなどが職務上必要とされる人のための研修です。管理職としての知識や技術などを習得するために必要な教育手段といえるでしょう。リーダーとして求められる役割の認識や理想的なリーダー像の把握、リーダーとしての仕事の進め方やコミュニケーション能力について学べます。そのため、管理職を目指している、または管理職候補の中堅社員にも効果的です。年功序列から成果主義への移行が見られる社会においては、特に注目される研修といえます。

4-3-2. 経営戦略研修

経営戦略研修もリーダーや管理職向けの教育手段の一つです。より上のステップを目指すうえで、経営者視点での発想を学び、自社の市場環境分析や経営戦略を立てる手法を身につけるための研修になります。分析や戦略策定、戦略の施策への落としこみ、スケジューリングなど、さまざまな視点から経営を学べるでしょう。結果的に、より頼りがいのあるリーダーや管理職として、求められる視点や能力を身につけることが可能です。

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5. 適切な人材育成計画を立て、組織の成長につなげる

適切な人材育成計画を立て、組織の成長につなげる

社員それぞれに合わせた人材育成計画は、社員を自社の戦力にするためにも必要不可欠です。長期的視点を持って、企業の方針や戦略に沿った人材育成計画を実行することは、社員一人一人のスキルアップにつながり、やがて企業全体の成長にもつながるでしょう。

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