採用課題
公開日: 2021/01/27   最終更新日: 2021/09/17

人材紹介会社の役割は? 欲しい人材を獲得するための効果的な活用方法

人材紹介会社の役割は? 欲しい人材を獲得するための効果的な活用方法

企業と求職者の仲立ちをする人材紹介会社。エージェント、人材バンクとも呼ばれ、求人依頼を受けた企業、登録している求職者らをマッチングし、採用・入社につなげる役割を果たします。この記事では、人材紹介者の役割や効果的な活用方法について解説していきます。

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1. 人材紹介会社とは

人材紹介会社とは

企業と求職者をマッチングし、採用・入社につなげる役割を果たす人材紹介会社。

企業側に対応するリクルーティングアドバイザーは、人材要件のヒアリングや求人票の作成、人材紹介などを担当。一方、求職者側を受け持つキャリアアドバイザーは、面談、履歴書や職務経歴書の添削、面接のアドバイス、条件交渉などを行います。

厚生労働省の統計によると、人材紹介会社は2018年度時点で全国に約2万4,000社(※)あります。日本でも雇用の流動化が進んで転職が一般化してきたことや、企業のニーズの増加や細分化もあって、人材紹介会社は増加傾向にあります。

参照:厚生労働省 平成 30 年度職業紹介事業報告書の集計結果(速報)

2. 押さえておきたい人材紹介会社の種類と特徴

押さえておきたい人材紹介会社の種類と特徴

人材紹介会社は、企業や求職者への対応の仕方、扱う求人の種類などによって分類することができます。それぞれの特徴について紹介します。

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2-1. 一般登録型

企業の求人依頼、求職者の登録を受け、企業が求める条件に合う登録者に応募を勧めて選考が進んでいきます。人材紹介会社として、最も一般的な形態です。

2-2. サーチ型

企業が求める人材要件に合致する人を一本釣りでスカウトする採用方法で、転職を考えていない人にアプローチする場合もあります。高度人材、専門性が高い職種に用いられるケースが多く、「ヘッドハンティング」「エグゼクティブサーチ」とも呼ばれます。

2-3. アウトプレースメント型

雇用することが難しくなった社員がグループ企業や系列企業に再就職できるよう、支援やコンサルティングを行います。「再就職支援型」とも呼ばれています。

2-4. 総合型

幅広い職種、業種を扱う人材紹介会社で、多くの人材紹介会社はこの形態です。大手も中小企業もあります。求人サイトを運営していて、連携している企業も多いです。

2-5. 専門型

特定の職種、業種に絞ったり、力を入れたりと、扱う求人に特徴を持たせています。例えば医師専門、外資系に強い、サービス業に特化など、ミドル・ハイクラスに絞ったり、人材不足の業界に近たを入れたりしています。転職する人や転職を考える人が増えているなか、近年増加している形態です。

2-6. 分業型

1人の担当者が企業側と求職者側を分業して担当します。扱う企業数、求職者が多い場合は、この形態が大半。一気通貫型より紹介してもらえる人数には期待できますが、リクルーティングアドバイザーとキャリアアドバイザーが十分に意思疎通できていない場合、ニーズに合わない求職者を紹介されるリスクもあります。

2-7. 一気通貫型

1人の担当者が企業側と求職者側の双方を担当します。担当者はお互いの話をじっくり聞き、企業側のカルチャー、求職者のバックグラウンドなどを押さえてより精度が高いマッチングができることから、ハイクラス向けでは一気通貫型が多いです。

3. 人材紹介会社を利用するメリット

人材紹介会社を利用するメリット

採用のために人材紹介会社を利用するメリットは大きく2つあります。

3-1. ①希望に合致した人材を紹介してもらえる

人材紹介会社は抱えている候補者の中から、依頼を受けた企業が求めるスキルや経歴、人柄などの希望や条件に合う人材をスクリーニングした上で、候補者を紹介してくれます。スタートアップなど採用実績が少ない企業の場合、人材紹介会社の採用ノウハウも魅力的でしょう。

3-2. ②採用工数を省略できる

人材紹介会社が求職者の経歴や能力、人柄などを見た上で紹介するため、企業は採用工数を省略することができます。

4. 人材紹介会社を利用するデメリット

人材紹介会社を利用するデメリット

デメリットも2つ挙げられます。

4-1. ①紹介数のコントロールが困難

どのような人材要件や条件を出すのかにもよりますが、紹介してもらえる候補者の数を採用企業側でコントロールすることは困難です。条件を厳しくした場合、5名採用したくても2名しか紹介してもらえない、といったことが起こる可能性もあります。

4-2. ②採用コストが比較的高い

人材紹介会社は一般的に、採用が決まった場合の成功報酬となるケースが多く、相場は年収の3〜4割です。求人広告や自社媒体など、他の採用チャネルと比べると採用コストは比較的高くつきます。

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5. 人材紹介会社を活用するコツ

人材紹介会社を活用するコツ

人材紹介会社の活用の仕方によって、採用の成否は変わってきます。求める人材を獲得するための人材紹介会社の選び方、活用ポイントを紹介します。

5-1. ターゲット層が集まる会社を選ぶ

魚がいない場所で釣りをすることはできないのと同様、まずはターゲット層が集まる会社を選ぶことが大事なポイントです。幅広く人材を求めているのであれば大手の一般登録型、少数でも高度人材や専門人材を求めているのであればサーチ型や専門型を選ぶのがお勧めです。採用ポジションごとに、まずは数と質のどちらをより重視するのか検討し、その上で人材要件に合わせて活用する人材紹介会社を判断するといいでしょう。

5-2. 採用の背景や求める人物像を十分に理解してもらう

紹介してもらう人物とのミスマッチを防ぐためには、自社の事情や経営・採用課題、求める人物像などをエージェント担当者に理解してもらうことも大切です。そのために欠かせないのは、密なコミュニケーション。担当者は複数の企業を相手にしています。担当者との連携がよりスムーズになり、自社の魅力や具体的な人材要件を知ってもらえれば、担当者にとって「紹介しやすい会社」になるでしょう。それによって、これまでは他社に回していた優秀な人材を優先的に紹介してもらえるようになるかもしれません。

5-3. 求職者の本音を教えてもらう

候補者がなかなか集まらなかったり、内定を出しても辞退されたりする場合、求職者にその理由を聞くのは難しいでしょう。ただ、人材紹介会社は求職者からさまざまなヒアリングをしています。人材紹介会社の担当者と良好な人間関係を築いて求職者の本音を聞き出してもらい、それをフィードバックして採用条件や人材要件を変更したり、採用プロセスを工夫したりすることが、よりニーズに合う人材を集める鍵になります。

6. 他のチャネルとも同時活用で相乗効果が生まれる

他のチャネルとも同時活用で相乗効果が生まれる

ここまで人材紹介会社について紹介してきましたが、人材獲得競争は激化しています。人材紹介会社のみに頼るのではなく、他の採用チャネルも活用することで相乗効果が生まれ、よりニーズに合う人材をスムーズに採用できるようになるでしょう。以下、いくつかの採用チャネルを紹介します。

6-1. 求人広告

多くの応募者を集めるためには、求人広告が有効です。求人広告も求人サイトや紙媒体、ハローワークなど幅広くあり、ターゲット層や採用ポジションによって使い分けるといいでしょう。

6-2. 自社媒体やSNSの活用

自社への関心が高い応募者に対しては、自社媒体やSNSの活用が実効性を見込める上、人材紹介会社や求人広告よりもコストを抑えることができます。また、掲載可能な情報量に制限がないため、会社の強みやアピールポイントをより丁寧に発信することができます。

6-3. 社員の紹介(リファラル)

社員や知人に紹介してもらう採用方法で、「リファラル(リファーラル)採用」と呼ばれます。スキル、人格ともに信頼でき、自社に親近感を抱いて入社してくれるケースが多いですが、選考を行わないためミスマッチが生まれる可能性もあります。また、紹介者が退社した場合に一緒に辞めてしまうリスクもあります。

6-4. スカウト型採用

人材データベースに登録している人に、企業がスカウトを送る方法です。エージェントを介すると、エージェントのスクリーニングによって潜在的ニーズを満たす人材を紹介してもらえない可能性もあります。しかし、企業が人材データベースを検索することで、求める人材を見つけやすくなる上、アプローチする人数は企業側で調整可能。

また、直接やりとりすることができるため、自社のことを知らなかったり、興味が低かったりする人材の採用につなげられることもあります。

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