創業50年を超える福岡のIT企業が
エンジニア採用に成功している理由とは

エンジニアの採用がどんどん難しくなるなか、従来の採用手段ではない施策を考えていた

弊社は、福岡に本社をおき、全国の地方自治体をITの側面でサポートするIT企業です。

現在の採用担当メンバーは、約１年前からアサインされているのですが、最初の半年間は苦戦ばかりでした。特にエンジニアの採用に関しては、市場的にどんどん難しくなっていると感じています。まったく応募がないときもあり、従来の人材紹介会社経由での紹介だけでは限界を感じていたときにビズリーチの話を聞いたのが導入のきっかけでした。

最初は「CMで見かけるあのサービスか」というイメージで、まずは話を聞いてみようかな、と軽い気持ちでした。しかし、IT業界の動向やマーケティング要素を取り入れた採用の話などをしていただき、当時弊社が抱えていた採用課題を解決してくれそうな話ばかりで、すごく提案が魅力的だったことを覚えています。

ビズリーチ以外でも、人材紹介会社、広告型採用、リファラル採用など、追加でさまざまな採用戦略を検討しました。ヘッドハンティングなどの案も出ましたが、若い層の人材を強化したいという気持ちもあり、競争率の高い優秀な人材を採用するためには、ビズリーチでの能動的なアプローチが一番効果的なのではないかと考えました。

面接官トレーニングにも取り組み、社内の採用に対する向き合い方が良い方向に変わってきた

「ビズリーチ」導入後は、システムエンジニアとインフラエンジニアの2名を採用できました。エンジニア採用が難しくなるなか、即戦力人材を採用でき、満足しています。弊社の特徴でもあるのですが、部門が多数存在し、それぞれの部門でエンジニアの採用要件が少しずつ違います。これまでの人材紹介会社経由の求職者は、部門の採用ニーズと少しずれているなどのミスマッチが発生してしまっていました。しかし、「ビズリーチ」導入後は、各部門のリーダーが自らデータベースを見てメッセージを送るので、ミスマッチが減ったと感じています。

面談において意識していることは、あくまで最初の面談は「弊社の情報を共有するという場」である、ということです。今までは、候補者が現在どんな仕事をしていて、どんなスキルを持っている人なのかを聞こう、という姿勢でしたが、まずは相手の希望を聞くことを心がけるようになりました。候補者がやりたいことや求めていることを聞きながら、弊社でならそのやりたいことができる、というような話し方を心がけています。そのような心がけになった背景には、ビズリーチの「面接官トレーニング」を導入したことも大きいです。それまでは企業が候補者を選ぶという意識でしたが、候補者が企業を選ぶという構図が、転職市場でも強くなっていることから、担当者の面談の質を向上する必要性を感じていました。導入前は、担当者それぞれが独自の感覚で面談を行っていましたが、トレーニングを導入することで、候補者が企業を選ぶという意識が統一され、社内の採用に対する向き合い方にも良い変化が出たと思います。

面談に繋げるためのメッセージのやり取りに関しては、スピードを特に意識しています。これまでは、選考が進んでいくと役員との面接があり、その日程調整にすごく時間がかかっていました。そこで、役員に現在の採用の市場感などを伝えたうえで、対応スピードの重要性を知ってもらい、選考フローを見直すことで、最初のカジュアルな面談から内定までの時間を縮める工夫もしてきました。特にエンジニアの場合は多くの企業からスカウトがきている可能性がありますので、なるべく自社の魅力を伝えられるようにテキストに落とし込むようにしていますね。また、候補者は初めてのスカウトには基本的には返信をすると仮説を立てて、ビズリーチに登録したばかりの候補者にメッセージを送る施策もしています。

福岡エリアにおける豊富なデータベースがあり、魅力を感じている

正直、ビズリーチを利用する当初は、他のスカウトサービスとそんなに変わらないのではと思っていましたが、利用していくなかで、特に登録者の数や職務経歴書の質は圧倒的にビズリーチが優れていると感じています。福岡は東京ほどの市場規模ではありませんが、登録者数の豊富なデータベースの中から候補者にアプローチできるのはとても魅力を感じます。定期的なビズリーチの担当者とのミーティングでも、変化の激しい採用の市場について、その都度新しい情報を共有していただけるなど、ビズリーチの使い方や工夫はもちろんのことですが、弊社に合った採用戦略の話や、採用全体の仕組みなどについてもアドバイスをもらっていて非常に助かっています。

弊社は福岡で創業して約50年経ちますが、大手企業が福岡に拠点を作ったり、スタートアップと呼ばれるような新興企業も増えたりと、ライバルは多いです。エンジニアを採用する企業が増えているので、そのような状況でも弊社を選んでもらうという工夫は引き続き必要だと考えています。自治体に深く関わる仕事をしているということが弊社の一番の特徴かなと思いますので、そこに興味を持ってくださる方を引き続き採用していきたいですね。

※所属・役職等は制作時点のものとなります。